中小零細企業でコンサルを雇うなんて、昭和の時代ではとんでもないイメージでした。 地方において多くは、大手の専門コンサルタントを建築や医療系の事業者が活用をしているのがほとんでです。 確かに、いわゆるコンサルタントの会社は新人から２～３年目とおぼしきコンサルタントでも年間数百万円のフィーが必要であり、そのレポートは高額セミナーの内容の焼き直しのような感じもしないでもありません。 しかし、リーマンショック以降は、地方経済復興のために銀行や商工会議所や公的機関などが経済活性のために税金を投入して、現場に近いコンサルタントによるアドバイスを「専門家派遣」という形式や無料セミナーとしてプログラミングしてきました。中にはこれらの制度を上手く利用して、Ｖ字回復した企業もありました。 この体験に気をよくして、女性起業家・若者支援・シニア支援と施策は五月雨式に打たれていくのですが、結果、コンサルの品質がよくわからなくなってきました。 かつてコンサルを雇えるような事業規模は、内部人材のトレーニングがある程度なされていたので、抽象的な議論やレポートでも効を発揮したかも